CATEGORY

ランキング

よく読まれている人気記事ランキングです。期間別にご確認いただけます。

  1. 直近ランキング
  2. 月間ランキング
  3. 累計ランキング
2
  • 金融商品投資

【金商-1】金融商品投資の全体像　

個人の資産形成のための金融商品金融商品には、銀行、証券会社、保険会社など金融機関が提供・仲介する各種の預金、株式、債券、投資信託、保険など多くの商品が存在します。また、原資産が土地や建物などの不動産、金・貴金属や原油などのコモディティ（商品）、その他実物資産の価格変動リスクなどを利用し金融商

4
  • 2022年9～12月

【コラム-4】伝家の宝刀は抜かれたが・・　24年ぶりの為替介入

9月22日、財務省は東京外国為替市場で24年ぶりの為替介入の操作を日銀に指示しました。2.8兆円規模とみられる額のドル売り円買いを実施しました。折しも、日銀総裁が金融政策決定会合後の記者会見で、異次元金融緩和の継続を発表している最中、1ドル＝145円を超え円安が進んでいた場面でした。マー

5
  • 資産形成と投資

＜基礎＞ 【資形-1】個人の資産形成の考え方

本稿は、これから、ご自身の将来のための資産形成を始めようとしている方、あるいは、なんとなく始めてしまったが見直しをしたいと思っている方を対象として、資産形成の基本的考え方について解説いたします。ライフマネーを有効に生かす現代を生きる私たちの人生（Life )は、生まれてから死に至るまで、あら

8
  • マネーナレッジBK

＜基礎＞【税金-3】所得税の控除のしくみ

所得税の控除とは？「控除」とはお金を差し引くことを意味します。所得税の場合で言えば、働いて得たお給料から、給与所得控除、所得控除、税額控除などを差し引き、そして残った額から所得税を計算します。以下は、給与所得者（会社員）の場合の税額計算方法です。さて、所得税などの税を負担

2
  • マネーナレッジBK

＜基本＞【税金-2】所得税の基本的しくみ

所得税とは所得税は、給料や商売の利益、あるいは土地・建物等の不動産を売って得た利益などに対して課される税金です。所得税は、国に納める国税であり、納税者が直接納税する直接税に分類されます。参考・住民税は地方自治体への納める地方税で、同様に直接税です。・消費税は国税ですが、納税者（個人）

3
  • 経済指標　入門編

【第5章】物価の状況を知る ～消費者物価指数、企業物価指数と企業向けサービス価格指数

 物価とは物価とは何か渡辺努東京大学教授は、その著作である「物価とは何か」において、物価安定の理想の姿を「蚊柱」に例えて以下のように説明しています。「遠くから見ると蚊柱は一定の場所にとどまる一つの塊に見えるが、近づくと見えてくるのは個々の蚊が活発に動き回る姿である。個々の蚊は自由奔放

4
  • 金融商品投資

【金商-1】金融商品投資の全体像　

個人の資産形成のための金融商品金融商品には、銀行、証券会社、保険会社など金融機関が提供・仲介する各種の預金、株式、債券、投資信託、保険など多くの商品が存在します。また、原資産が土地や建物などの不動産、金・貴金属や原油などのコモディティ（商品）、その他実物資産の価格変動リスクなどを利用し金融商

6
  • 2022年9～12月

【コラム-4】伝家の宝刀は抜かれたが・・　24年ぶりの為替介入

9月22日、財務省は東京外国為替市場で24年ぶりの為替介入の操作を日銀に指示しました。2.8兆円規模とみられる額のドル売り円買いを実施しました。折しも、日銀総裁が金融政策決定会合後の記者会見で、異次元金融緩和の継続を発表している最中、1ドル＝145円を超え円安が進んでいた場面でした。マー

1
  • 金利・債券市場

世界を動かすFRB(通称FED) 　～アメリカの金融政策のメカニズムとグローバルインパクト

FRB(FED)の利上げ（2022年）2022年3月、アメリカの連邦準備理事会は、それまで約2年間続けてきたゼロ金利政策から利上げ方針へと大きく政策転換の舵を切りました。3月16日に0.25％の利上げを発表して以来、9月までに5回、大幅かつ急激な利上げを継続しています。（表１参照）（

2
  • 金利・債券市場

世界の注目を浴びる日銀の金融政策 ～異次元金融緩和の継続～

欧米主要各国の中央銀行がインフレ阻止をめざし次々と自国通貨の政策金利を上げる動きのなか、先進国で唯一、日本銀行（”日銀“：黒田総裁）だけがいわゆる異次元金融緩和を継続しています。結果としてPOINT・急激な円安の進行（2022年3月～9月でほぼ30円の円安）・日本国債市場の歪み拡大グ

4
  • マネーナレッジBK

＜基礎＞【税金-9】住民税の基本的しくみ

住民税について住民税とは？住民税とは地方税の一種で、都道府県が課税する道府県民税（東京都は都民税）と、市区町村が課税する市区町村民税の総称です。教育、福祉、救急、ゴミ処理など、地方自治体が提供する公共サービスをまかなうために使われます。住民税の構成は？住民税は、「均等割」と「所得

5
  • 社員教育関連

【社教-1】金融庁の2023年度税制改正への要望 ～資産形成促進支援のための法人税減税

2022年事務年度　金融行政方針金融庁は、8月末付けで、2022年事務年度金融行政方針を発表しました。その目玉と言える内容は、6月閣議決定された「資産所得倍増プラン」に基づくNISA（少額投資非課税制度）の抜本的拡充であり、同時に家計が「貯蓄から投資へ」と適切に対応できるようにするための

7
  • 金融商品投資

【金商-1】金融商品投資の全体像　

個人の資産形成のための金融商品金融商品には、銀行、証券会社、保険会社など金融機関が提供・仲介する各種の預金、株式、債券、投資信託、保険など多くの商品が存在します。また、原資産が土地や建物などの不動産、金・貴金属や原油などのコモディティ（商品）、その他実物資産の価格変動リスクなどを利用し金融商

9
  • ライフマネーラボ

ライフマネーラボの基本コンセプトとコンテンツ構成～『4つの柱』と『７つの扉』

ライフマネーラボの『４つの柱』ライフマネーラボが最終的に目指すゴールは「皆さまに豊かで充実した人生をおくっていただくこと」です。その実現のため、ライフマネーラボは『4つの柱』を基本コンセプトとして構築して参ります。第1の柱ライフマネー（※）に関する知識や知恵、そしてノウハウを蓄積